懸念するより簡単に、あっという間に普及します。 ( No.1 ) |
- 日時: 2021/01/25 12:08
- 名前: masa◆PQB2uTgXDQ ID:zaAtGqY.
- ICTと言っても、スマホやPCを使ってZoom等のアプリにつなげるだけですから、誰にでもできますよ。
現にZoomを利用したオンライン講演や、会議等は当たり前になりつつあり、かなり高齢の方も参加されています。インターネットを利用することができる人なら誰でも使いこなせると思います。
>デイサービスでweb開催ができる環境を提供して、利用時間前後にケアマネに来てもらい他事業所とweb担当者会議をすることは可能でしょうか?
可能ですが、無駄でしょう。ケアマネが移動しなくて良いように、ケアマネのいる場所でタブレットなりスマホを使って会議ができることが当たり前になりますよ。
そういう意味では、今後は居宅介護支援事業所はケアマネ個人の機器に頼らなくて良いように、事業所の備品としてタブレットやスマホを購入して、ケアマネジャーに支給するというところが増えるでしょう。
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ベテランこそICTを使える ( No.2 ) |
- 日時: 2021/01/25 18:31
- 名前: 施設職員 ID:vxDXomZM
- 失礼を申し上げますが、中年以降の職員、特に60代のケアマネがICTを使いこなせるか。といった言い回しはPCが本格的に普及した20年以上前から、つまり介護保険開始以前の昔からあります。
20年前、今の中年や60代の方はおいくつだったかを考えると、年齢の問題ではなくその方々個人の使用する機会の問題なのではないでしょうか。 それこそパーソナルコンピュータの世界を切り開いてきた世代は今の60代以上の世代でしょう。 そして介護業界を率いてきた方々も多くいらっしゃるわけで、ICTの利点や活用の意味をご存知のはずです。
ケアマネは介護給付や請求書、ケアプランの作成でコンピュータには関わっていますし、やるかやらないかだと思いますよ。
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ICTの普及を切に願います ( No.3 ) |
- 日時: 2021/01/26 07:46
- 名前: デイサービス管理者 ID:TqAVaVK2
- ご意見ありがとうございます。
確かにzoomなどのアプリを使えば難しい作業ではないですね。「やるかやらないか」の世界……… ぜひやって欲しい!!
ICT助成金などを使い早く普及することを切に願ってます。
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ケアマネこそTeamsやSlackを使いこなすべき ( No.4 ) |
- 日時: 2021/01/28 11:11
- 名前: 忘れました ID:EnPdbzPo
- Zoomのオンライ会議は、距離や移動を節約できます。
チャットツールの進化系であるMicorosoft TeamsやSlackは、時間を劇的に節約します。すでに民間企業ではコミュニケーションツールとして当たり前の様に使われています。
ケアマネ業務は、困難事例であればあるほど、サービス提供機関や支援関係者との電話連絡や調整に忙殺されます。この電話連絡や調整の省力化につながるツールです。そして関係者が簡単に状況・情報を共有できるのです。
馴染みのない方にはlineを多機能にしたとイメージしてもらいたいのですが、例えば担当しているAさんについて情報共有・交換をする場を設定します。(Teamsではチャネルと言います)そのチャネルに関係者にメンバーとして参加してもらいます。(同一社内メンバーはもとより、他社の方々はゲストメンバーとしての参加になります。) 次に、そのチャネル内で必要に応じてAさん関するスレッドを立ち上げます。たとえば、入浴方法について、通院について、あるいは訪問介護について、通所介護について等サービスごとのスレッドなども考えられます。
居宅ではありませんが、現在困難事例世帯Aのチャネルには、数機関から複数の専門職が参加しております。それぞれの機関からスレッドが立ち上がり、状況の変化等が提供され、直接関係がない事項であっても支援者全員が情報共有しています。年明けに立ち上げた、ある事項にかんするスレッドでは20日間で150件以上のやり取りがなされていまが、正直、電話やメールでは不可能でしょう。投稿する専門職、それを読み返信する専門職、それぞれが自身の空き時間を利用するので時間の拘束がないので出来るのです。 もちろんテキストや画像、動画のやり取りだけでは上手くいかない場合もあり、その様な時には、そのチャネルでオンライ会議を行うことも簡単にできます。その日程調整についてもスレッドを立ち上げれば、数時間内に完了します。
私はMIcrosoftの回し者ではありませんが、あまりにも便利で省力化につながるので、投稿しました。電話の回数が劇的に減ります。反対に関係者における電話は、本当に緊急性の高いものに限定されます。
最大のハードルは、他機関の関係者にTeamsに参加してもらうことでしょう。そこにはエネルギーが必要ですが、のちの省力化を考えれば取るに足らないものです。
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